制作事例

今求められる「フルスタックエンジニア」とは?年収は?どうやったらなれるの?

シェア:
  • share facebook
  • share twitter

現在、日本はエンジニア不足が叫ばれています。 国が出した試算でも、多くの業界でIT人材が不足することが予想されています。 一方で、技術はどんどんと新しくなり、分野も細分化され、様々な新しい職種も出てきています。 例えば、 「データサイエンティスト」 などは、ビッグデータに注目が集まってきた近年生まれた新しい職種といえるでしょう。 さて、ITコンサルティングやIT人材派遣・システム開発のご相談案件で 「フルスタックエンジニア」 を要望される企業様が増えてきました。 では、このフルスタックエンジニアとは、どのような人材でしょうか。 今回は、そんな業界的にも注目を集めている「フルスタックエンジニア」について 見ていきましょう。

フルスタックエンジニアとは

フルスタックエンジニアとは

フルスタックエンジニアとは まず、フルスタックエンジニアがどのような仕事をする人か説明していきます。

仕事内容

システムには ・フロントエンド ・バックエンド ・インフラ ・モバイルアプリ などの分野の仕事があり、各分野ごとに ・要件定義 ・設計 ・開発 ・テスト ・稼動 ・運用 ・保守 などのフェーズを経て進捗させます。 これらの分野・フェーズごとに必要とされるスキルが異なるため、通常は複数人で分担して取り組みます。 フルスタックエンジニアはこれらの分野・フェーズの幾つかを担当したり、小規模システムではすべてを一人で担当するようなエンジニアの事を言います。 それぞれに要求される専門分野は違うため、フルスタックエンジニアは複数のスキルを持つ必要がありますし、スキル以外の面でも ・人間性 ・コミュニケーション力 ・予定/工程管理 ・チームビルディング といった能力が要求されることも多いです。 しかし、フルタックエンジニアの定義は明確にはなっておらず、その定義は企業によって異なります。

フルスタックエンジニアが必要とされる背景

フルスタックエンジニアが必要とされる背景

フルスタックエンジニアが必要とされる背景 エンジニアを取り巻く環境は他の業界と比較しても、かなり大きな変化が見られます。 ここでは、 「なぜフルスタックエンジニアが社会的に求められる様になってきたのか」 という理由について見ていきましょう。

開発スタイルが変化

従来から ・基幹システム ・ワークフロー ・ファイルサーバーなどの情報共有システム などは、社内利用を前提として導入されていました。 なかでも、基幹システムは ・販売管理 ・購買管理 ・在庫管理 ・生産管理 ・会計 などの企業活動の骨格をなすため、業務を効率化して競争力を維持する目的で自社に合ったシステムを開発導入してきました。 基幹システムの開発フェーズでは、自社に合った機能要件を漏れなく洗い出して仕様書にまとめ、設計書を作成してプログラムに落とし込んでいく一方向的な開発方式(ウォーターフォール型開発)が行われていました。 しかし、近年ではこういった根幹的なシステムも、インターネットを介したWebサービスに移りつつあります。 これらのサービスをクラウドサービスと呼びますが、これは利用者が 「社内の人間」ではなく「社外のユーザー」 が前提となっています。 Webサービスの多くはサービス提供開始のタイミングや利用者の利便性が重視され、スモールスタートでどんどんシステムやアプリを開発・リリースして、運用しながら少しずつ機能を拡充していく開発スタイルが採られます。 というのも、社内の業務改善が目的でシステムが開発されるのではなく、サービスとして提供することを目的に開発がされているため、ウォーターフォール型の開発では 「完成するまでに時間がかかってしまい、その間売上が上がらない」 という大きなリスクがあるからです。 このようにサービスを提供しながら 「改善・設計→開発」 というフェーズをスパイラル状に何度も繰り返してシステムをより良いモノにしていくのが一般的です。 そのため、今のエンジニアは昔に比べると ・柔軟で早い対応力 ・ユーザーのニーズを汲み取った設計/開発 ・開発のスピード が求められるようになってきたのです。

複数技術を持つエンジニア像が求められる

一人で何でもできるフルスタックエンジニアが担当すれば、一連の開発フェーズがスピードアップされ、プロジェクト全体の人件費削減によるコスト削減をもたらします。 なぜなら、複数のエンジニアで業務分担をしてしまうと ・仕様の確認 ・進捗管理 ・指示の伝達 ・仕様変更の周知 など、間接的な業務も増えてしまいます。 また、開発フェーズの進捗を考えた場合、1つの技術しか担当できないエンジニアに比べ、複数の技術を担当できるエンジニアの方が手空き時間が少ないことも人件費削減になるでしょう。 例えば、Aという案件では開発・テスト工程を担当し、空いている時間でBのインフラ設計を行う・・・などのように、 「この部分だけ人が欲しい」 という案件にも柔軟に対応が出来るのです。 加えて、一人で何でもできるフルスタックエンジニアならばシステム全体を俯瞰して各フェーズを見ることができますから、お客様に対し満足度の高いシステム提案や支援をすることができるでしょう。

パブリッククラウドの普及がフルスタックエンジニアの活動を後押し

今では、SaaS(Software as a Service)やPaaS(Platform as a Service)、IaaS(Infrastructure as a Service)などのパブリッククラウドが従来の開発・運用の一部または大部分を代用するようになっています。 これにより、サービス構築の難易度が下がり、専門のインフラエンジニアでなくてもシステム構築が可能になり、サーバー構築や保守などの負担が軽減され、開発業務に集中できるような環境になっています。 これらの便利な仕組みを活用することで、今まで一分野でかかっていた学習コストが大幅に削減できるため、他の分野の学習に取り掛かりやすくなりました。 このように、フルスタックエンジニアの活動しやすい環境が整っているのです。

Web系企業の出現と活況

基幹システムを含む情報処理サービスの分野では、従来からNTTデータや日立ソリューションズなどの大手SIer(システムテムインテグレータ)が設計・開発・運用・保守などをユーザー企業から請け負い、下請けの中小SIerを使って労働集約型のサービスを展開しています。 毎年、新卒の理系学生を採用し、定年までの育成計画に従って社内でIT人材を育成する。 これが、今までのIT業界の常識でした。 しかし最近では、パブリッククラウドを利用してシステム開発を行うWeb系企業が次々生まれています。 一から自分たちで開発する部分が少なくても良いため、特にスタートアップしたばかりのWeb系企業では少数の即戦力となる優秀な人材だけで事業展開が可能になってきました。 このような企業が増えてきたことも、フルスタックエンジニアが求められている理由でしょう。

フルスタックエンジニアの年収

フルスタックエンジニアの年収

フルスタックエンジニアの年収 一般的にには、企業に所属する一般的なエンジニアの平均年収は500万円で、フルスタックエンジニアの相場は600~700万円程度といわれています。 転職サイトによって求人の年収には、かなりのばらつきがありますが、フルスタックエンジニアは通常のエンジニアに比べれば、比較的高い傾向があります。 その理由は、前述してきたように人件費削減やお客様満足度向上などのメリットがあるからです。 一方で、これも前述したようにフルスタックエンジニアには明確な定義がありません。 そのため、カバーしている技術範囲やスキルのレベルによって年収は大幅に変動するでしょう。 因みに、フルスタックエンジニアとしての実績を積んだ後に、フリーランスとして独立したり起業を目指す人も多いです。 月60万円~80万円と高い収入が期待できますが、激務であることが多く、安定した生活が手に入るとは限らない点に注意しましょう。

フルスタッフエンジニアになるには

フルスタッフエンジニアになるには

フルスタッフエンジニアになるには フルスタックエンジニアになるには、 「核となる専門分野を1つ持ち、必要な実戦的なスキルや知識を身に付けて磨き続ける」 ことが必要です。 以下で、その具体的な方法を見ていきましょう。

必要なスキル

フルスタックエンジニアが多く活躍するWeb系企業で求められるスキルは以下の3つです。

プログラミングスキル

 

システムが開発できるというのは、エンジニアとして働く上で最も重要なスキルと言っても過言ではないでしょう。 Webエンジニアで利用される言語としては、大きく分けるとフロントエンドとバックエンドがあります。 フロントエンド開発ではユーザーが直接利用する部分の開発で、HTMLやCSS、JavaScriptなどの言語を用いて開発し、WordPressなどのCMSに関する知識が必要です。 バックエンド開発は、ユーザーには見えない部分の開発で、PHPやRuby、Python、Javaなどを用いて開発し、サーバーやデータベースの知識も必要です。 それ以外では、スマホアプリ開発も重宝されますが、AndroidとIOSでプログラミング言語が異なります。 全ての言語を習得することは困難なため、1つに絞った学習が有効でしょう。

 

OSやミドルウェアのスキル

 

OSとしてはWindows、Linux、IOS、Androidに関するスキルや知識が必要です。良く使うミドルウェアはApache、HttpServer、MySQLなどです。

 

クラウドサービスのスキル

 

フルスタックエンジニアが最も期待される活躍の場はPaaSやIaaSでのシステム開発や運用です。 PaaSやIaaSには色々ありますが、なかでも AWS(Amazon Web Service) は歴史があり最も広く使われているものの1つです。 PaaSやIaaSを利用してのシステム開発運用については、まずはAWSの勉強をしていくのが良いでしょう。

 

幅広い分野の実戦力

Web開発のフレームワークやライブラリが整備され、オンライン学習などの普及で個々の技術を習得するのが容易になったことで、未経験者でもエンジニア初心者としての知識やスキルを身に付けやすくなっています。 しかし、このような場で身に付くのは初心者レベルのものです。 そのため、自分一人の力では実戦の場で課題解決をできないことが多いです。 このような中途半端な知識やスキルを、たとえ複数持っていて評価には繋がりませんので、実戦を通して学んで行く必要があります。 そのためには、未経験でも募集している企業で実践を積んだり、小さな規模でも良いので副業として ・Lancers ・クラウドワークス といったポータルサイトを利用し、自分で案件を受注していく必要があります。

フルスタックエンジニアへの道

プログラミングの未経験者がフルスタックエンジニアを目指すなら一般的には次のようなステップになります。 (1)プログラミングスクールもしくは大学・専門学校でプログラミングについて学びシステムインテグレータなどへの入社を目指す。 (2)システムインテグレータなどに入社して、そこでプログラミングやシステム開発の実務を経験し、「核となる専門分野」が形成されるまで実績を作りを続ける。 (3)社内研修や社内の教育支援制度を利用してプログラミングスクールなどで、自分に欠けている 知識や技術を習得し、実務に応用して技術の幅を広げる。 (4)所属企業に留まってフルスタックエンジニアとして活躍したり、フルスタックエンジニアとして転職したり、フリーランスを目指す。

継続的な新技術の習得

IT業界では新技術が次々生まれ、極めて速いスピードで浸透して行きます。 勉強を止めてしまったエンジニアは、たった数年の間に 「自分の技術が使い物にならない」 という危険性もあるのです。 また、業界そのものも変化していますから、業界情報や技術情報にも目を光らせておく必要があります。 システムインテグレータなどに在籍していれば、研修や雑誌などを通じてこれらの情報に触れる機会が多いです。 また、ベンダー主催の説明会に参加したり、教育支援制度を利用してプログラミングスクールなどで学習することもありますから、それらを利用する良いでしょう。

質の高いエンジニアならAMELAに相談を

質の高いエンジニアならAMELAに相談を

質の高いエンジニアならAMELAに相談を 今回はフルスタックエンジニアについて見てきましたが、市場価値の高いエンジニアはどこに行っても重宝されます。 反対に、 ・この言語しか出来ない ・この環境でしか出来ない といった限定的な仕事をしていては、時代の変化に対応することが非常に難しいでしょう。 AMELAでは、ITコンサルティングやIT人材派遣などIT分野で幅広い事業展開を行っています。 フルスタックエンジニアを派遣してほしい。 などのご要望がありましたら、是非お気軽にご連絡いただければと思っております。

WRITTEN BY

otani

イメージはマスコミの情報に形成される。 そこで私たちを待っている幸福が、私たちが望むような幸福ではないかもしれない。

関連の投稿

View More
社内SEとはどんな仕事?開発しないって本当?社内SEの仕事内容を解説
2022.06.29

社内SEとはどんな仕事?開発しないって本当?社内SEの仕事内容を解説

企業において、社内システムの開発から運用までを担当する社内SE。職場の環境や状...
基幹システムとは?|メリット・ERPとの違いについて徹底解説
2022.06.21

基幹システムとは?|メリット・ERPとの違いについて徹底解説

現在、多くの企業でITによる業務改革が行われています。労働人口が減少しつつあり...
パブリッククラウド・プライベートクラウドとは?|特徴・違いを解説
2022.06.19

パブリッククラウド・プライベートクラウドとは?|特徴・違いを解説

2006年にAmazonが始めたサービスであるクラウドコンピューティングは、現在ではあらゆ...

Q&A

よくある質問

契約、開発体制、成果物などに関してよくある質問をまとめて回答します。

Contact.

お問い合わせ

案件のご相談、パートナーの協業、取材の依頼など気軽にお問い合わせください