制作事例

【厳選】ライブ配信プラットフォーム10選を比較

シェア:
  • share facebook
  • share twitter

動画コンテンツのビジネス活用が進む中、動画をリアルタイムに視聴者へ届ける「ライブ配信」によりコミュニケーションの幅を広げている企業が増えています。従来はアーティストなどのパフォーマンスを映像として配信するのが主な用途でしたが、展示会・セミナー・営業・勉強会・オンラインショッピングなど現在ではあらゆるビジネスシーンで活用されています。 本記事では、ユーザーが独自にライブ配信ができるサービス、ライブ配信プラットフォームの中でおすすめするサービス10選を比較しました。

ライブ配信プラットフォーム10選

 

1. BizLive

ビジネス向けのライブ配信に特化したプラットフォームです。特徴としては、他のプラットフォームと比較した際のポイントとして、「初めてライブ配信する企業でも安心して利用できる」ことです。ライブ配信に関わることは全てサービス側に任せられ、ユーザーはライブ配信に専念できます。 「こんな映像を配信したい」といった何となくの案があれば、台本作成から実施資料の作成、回線状況確認や会場下見まで行ってくれます。プラットフォームというよりは、サービス寄りです。料金に関しては要相談となっており、ライブ配信の一切を任せられることから、企業独自にライブ配信するプラットフォームを利用するよりは割高になるものと考えられます。 ライブ配信後は視聴者のアクセスログや視聴者からのアンケートを受けることで、その後のマーケティングにも役立てられるので、様々なシーンで活用できそうです。解析ログに関してもサービス側が最短翌日に提供してくれます。

2. Brightcove Video Cloud

視聴者により良い動画体験を提供し、動画コンテンツによるマネタイズ(収益化)にも焦点を当てたプラットフォームです。MarketoやHubSpotなどのマーケティングツールとも連携しながら、ライブ配信及び動画コンテンツ配信を様々なビジネスへ組み込めます。 プランはマーケティング、社内コミュニケーション、そしてマネタイズの3種類が用意されており、ライブ配信が可能なのは後ろ2つのプランです。社内コミュニケーションではスターター向けとエンタープライズ向けが用意されており、前者のライブ配信は年間8時間までという制限があるので注意しましょう。 さすがビジネス向けのライブ配信プラットフォームだけあり、プランによっては機能がかなり充実しています。ただし、ビジネスにおけるライブ配信の活用目的などのスコープを明確にしておかないと、機能過多でプラットフォームを持て余す可能性も考えられるので、慎重な検討が必要です。 経営母体はアメリカであり、ボストンに本社があります。世界的に提供されているサービスなのでバックボーンは強力で、高品質かつ安定したライブ配信が見込めます。

3. J-Stream Equipmedia

製品、社内広報、ECサイト、社内コミュニケーションなどあらゆるビジネスシーンでの利用を想定したプラットフォームです。サービス側が保有している配信ネットワークにより安定した映像配信を可能にしており、品質の高いライブ配信や動画コンテンツ配信ができます。ホームページでは導入事例を多数掲載しているので、参考にすることで自社におけるライブ配信活用のイメージが一段と固まります。 プラン料金を明確に提示してくれているのもポイント。スタートアップ、ビジネス、エキスパートの3プランを提供しており、それぞれが月額50,000円、100,000円、160,000円とハッキリした金額が提示されています。ライブ配信機能の同時接続可能人数はスタートアップで50人、ビジネスで100人、エキスパートで2,000人となっているので、大規模なライブ配信を検討している場合はエキスパート一択と言えます。 100人未満で開催する展示会やセミナーならば、スタートアップやビジネスを利用するのも良いでしょう。セキュリティ機能にも配慮してくれている点が、現代ビジネスにマッチしています。

4. millvi

マルチデバイス及び大規模なライブ配信に対応しており、会員向けの限定ライブ配信も可能です。YouTube Liveを始めとした様々なSNS連携にも対応しているので、ライブ配信を大々的に行いたい企業におすすめできます。ライブ配信を見逃したユーザーのためにオンデマンド配信ができ、管理画面からライブ動画のファイルをダウンロードすることもできます。 オプションを利用するとライブ配信サイトを制作してもらったり、ライブ配信のメディア化(DVD)も承っています。上場企業を始め教育現場など幅広い導入実績があるので、プラットフォーム導入にあたってのサポートが手厚いのも特徴です。 プランはスタンダードとプロフェッショナルの2種類が用意されており、それぞれの月額料金は50,000円、100,000円となっています。さらに大規模なプランを希望する場合のカスタマイズにも対応しています。

5. necfru Media Cloud

AWSを利用した安価かつセキュアなプラットフォームです。利用料金は映像の長さ・容量・配信量によって決定する従量課金制なので、使った分だけのコスト支払いというのがポイントです。プラットフォームは企業ごとに構築されるので、いわゆるクラウドサービスのように環境が固定しているわけではなく、柔軟なシステムを構築できます。 既に構築しているシステムへの組み込みも可能なので、どちらかというとシステム会社が提供する動画配信プラットフォームという感覚でしょう。その分、不要な機能を削っての構築ができるので、長い目で見るとコスト削減になるケースもあります。

6. Twitch

Amazonが提供するライブ配信プラットフォームであり、大手動画プラットフォームのYouTubeに次いで成長性の高いプラットフォームです。ただし、配信されているライブ映像の多くがゲーム実況やミュージック関連なので、自社ビジネスに組み込むのは少し難しいかもしれません。ライブ配信は全て無料ですし、上手くビジネスへ組み込むことができれば大きなマネタイズに成功する可能性を秘めています。

7. ULIZA

ライブ配信に限定せず、動画コンテンツ管理やライブ配信運用サービスなど、総合的なソリューションが提供されています。そのうちのULIZA FLEX II DIFFUSIONはライブ配信にも動画コンテンツ配信にも対応しているので、様々なビジネスへの組み込みが可能です。 再生回数、完視聴数や離脱数、平均再生時間や総再生時間などを可視化できるアナリティクス機能も完備されているので、ウェブサイト運営のような感覚でライブ配信を運営できるのが特徴になります。また、初めてライブ配信をビジネス活用する場合でも、サービス側が運営を請け負ってくれるサービスもあるので安心して利用できます。 初期費用、料金ともに要問い合わせになっているので、クラウドサービス型のプラットフォームを利用するよりコストは割高になると考えるのがベターでしょう。ただし、国内専門スタッフがプラットフォームの導入から運用まで手厚くサポートしてくれるので、運用が軌道に乗るか不安な企業にはおすすめです。

8. viaPlatz

「カメラとエンコーダーがあればすぐに配信できる」を売りにしているプラットフォームです。ただし、ライブ配信はオプション機能として提供されているので、利用には別途料金がかかります。基本システムでは動画コンテンツ配信を中心に、視聴ログ収集、アクセス制御、埋め込みプレイヤーなど動画プラットフォームに必要な機能が揃っています。 パブリッククラウド、プライベートクラウド、そしてオンプレミスと3種類の導入形態で提供されており、企業のシステム事情に合わせた導入が可能です。パブリッククラウドの場合はベーシック、プロフェッショナル、プレミアムと3種類のプランが用意されており、それぞれの月額料金は40,000円、80,000円、120,000円となっています。 ただし、プレミアムプランでも同時視聴数が50人と制限されているので、展示会やセミナーなどのイベント向けというよりは、社内イベント向けのプラットフォームになります。

9. Vimeo

数分で魅力的な動画コンテンツを作成できるサービスであり、高画質なライブ配信にも対応しているプラットフォームです。ビジュアル、オーディオ、グラフィックを設定するだけでライブ配信の準備が整い、プレビュー画面にて配信前の設定テストも行えます。多くのアーティストがVimeoを使用してライブ配信した経験があり、品質と安定性は保証されています。 また、プライベート配信も可能なのでクローズドな環境で展示会やセミナーなどのイベントを開催することも、社内セミナー向けにライブ配信することも可能です。 ライブストリーミングが可能なプランはプレミアムに限定されており、月額料金は7,500円になります。本格的なクラウドサービスなので低コストでライブ配信できるのが魅力ですが、その分機能は固定的なので注意しましょう。

10. YouTube Live

ご存知YouTubeが提供するライブ配信プラットフォームです。感覚的にはテレビの生放送に近いもので、ビジネス利用だけでなく多くの放送局も利用しています。視聴者はユーザー登録不要で視聴できますし、何より動画プラットフォーム世界最大手のYouTubeが運営しているだけあり、視聴者の母集団数は圧倒的です。 ただし、ビジネスに特化したプラットフォームとは異なるので、クローズドな環境での配信はできませんし、どちらかというとブランディングなどマーケティング目的で利用するケースが多くなっています。もちろんオープンな状態であれば、展示会やセミナーなどにも活用できます。

自社独自のライブ配信プラットフォーム開発もおすすめ

いかがでしょうか?ライブ配信プラットフォームはサービスごとに多種多様な機能が提供されており、ビジネス活用の目的に応じて正しいプラットフォームを選択することが肝要です。 ライブ配信のビジネス活用が進むにつれ、プラットフォームを受託開発するケースも増えています。ビジネスを組み込むにあたり明確なコンセプトを持っている場合、最低限の機能だけでプラットフォームを構築できますし、既存システムとの連携も可能です。AMELAジャパンでもライブ配信プラットフォームの受託開発を多数手がけておりますので、興味がある方はぜひ一度ご相談ください。

【関連記事】

WRITTEN BY

takada

関連の投稿

View More
社内SEとはどんな仕事?開発しないって本当?社内SEの仕事内容を解説
2022.06.29

社内SEとはどんな仕事?開発しないって本当?社内SEの仕事内容を解説

企業において、社内システムの開発から運用までを担当する社内SE。職場の環境や状...
基幹システムとは?|メリット・ERPとの違いについて徹底解説
2022.06.21

基幹システムとは?|メリット・ERPとの違いについて徹底解説

現在、多くの企業でITによる業務改革が行われています。労働人口が減少しつつあり...
パブリッククラウド・プライベートクラウドとは?|特徴・違いを解説
2022.06.19

パブリッククラウド・プライベートクラウドとは?|特徴・違いを解説

2006年にAmazonが始めたサービスであるクラウドコンピューティングは、現在ではあらゆ...

Q&A

よくある質問

契約、開発体制、成果物などに関してよくある質問をまとめて回答します。

Contact.

お問い合わせ

案件のご相談、パートナーの協業、取材の依頼など気軽にお問い合わせください