SE(システムエンジニア）についてどのようなイメージを持っていますか？ ・きつそう ・残業が多そう ・難しそう など、ブラックな印象を持っている人も多いのではないでしょうか。 実はこのSEという職業は、所属する組織のミッションにより 「社内SE」 と 「ベンダーSE」 に大別されます。 ミッションの違いによって、仕事内容・必要なスキル・労働環境・待遇・キャリアパスも異なります。 今回は、社内SEの経験者達に実態を語ってもらいます。 社内SEは「楽しい」という意見が多い中、「やめとけ」という意見も見られます。 今回は社内SEという職業について見ていきましょう。
社内SEとは
社内SEとは 社内SEとは社内に向けたITサービスを担うSEです。 以下で詳しく見ていきましょう。
所属組織のミッション
具体的な社内SEの仕事を説明する前に、 「企業においてどの様にIT化が行われるのか」 を説明していきます。 社内SEは社内のIT化を担う組織（一般的に情報システム部門と呼ばれることが多い）に属し、そのミッションは 「自社の長期計画に沿って必要なIT化を企画・導入・運用する」 ということです。
組織の仕事の進め方
所属組織のミッションを果たすために、採られる典型的な仕事のやり方について解説していきましょう。 前提として、企業の情報化戦略を担う役員がCIO（Chief Information Officer）となって情報システム部門を牽引する例が多いです。 自社の長期計画や経営会議で決まった緊急のIT投資計画に基づき、社内のIT化を進めていきます。 次に、IT化を進める業務内容に対応して、経理部や人事部、総務部、購買部、事業部などを交えたプロジェクトチームを作り、各部の希望を集約し、システムのイメージを固めます。 CIOの指揮のもと、社内SEはこれらの実務を担います。 社内SEは自らシステムやプログラムを開発することもありますが、自ら開発しなくても市販されているシステムやサービスなどで間に合うことが多いです。 市販品で間に合えば積極的に導入する他、多少手を加えれば自社のニーズに合う場合は、その市販品を扱うベンダーやパートナー企業の協力を得て、必要ならカスタマイズして導入します。 導入後の保守や運用の一部は外部ベンダーやパートナー企業に委ねることが多いですが、社内からの問い合わせを一手に引き受けるケースも多いです。 仕事の具体的な進め方は、所属企業の業種や規模によっても異なります。 詳しくは最終章で触れますので、ご参照ください。
社内SEの仕事
社内SEの仕事は下記の6つに大別されますが、世の中の動向や社の実態を常に把握し、自社が時代に取り残されることなく、ITで社を牽引する姿勢が大切です。
IT戦略、システム企画
自社の長期計画に基づき、自社のIT戦略を策定し、システムを企画します。 特に最近はBCPなどの、経営を継続するためにITを活用することや、マーケティング・営業活動にもITを導入する会社が増えています。 そのため、様々な知識を持った上で企画をしていく必要性があります。
基幹システムや情報系システムの構築、運用、保守
基幹システムは生産管理システムや販売管理システム、会計ソフト、購買管理システムなどの会社運営の骨格をなすものです。 情報系システムにはメール配信システム、スケジュール管理システムなどがあります。 市販のシステムの中から自社のニーズに最もあったものを選んで導入します。 構築に当たっては、自社ニーズを把握し、必要ならカスタマイズして導入します。 特にこの段階では、オンプレミス（自社にサーバーを用意して導入するシステム）の場合には、サーバースペックの把握や既存のサーバーの管理も必要になるでしょう。 場合によっては、追加でサーバーの購入を検討しなければいけません。 運用・保守では、自社業務が円滑にまわるようにし、業務を妨げないことが必須です。 特に重要なのは、ITに詳しくない他部門の人にもわかるように説明をしたり、マニュアルを作成するなどの業務です。 これがなければ、高い費用を支払ってシステムを導入したとしても、結局従業員が利用してくれない・・・といった危険性もあるのです。
インフラ構築、運用、保守
インフラとは、パソコンやサーバーなどのハードウェア、LAN、データベース、OSなどを指します。 サーバーが故障した場合の修理やLANの設置などの実務で大掛かりなものは外部の専門業者に頼みますが、簡単なものは自ら行います。 それ以外に、データベースのバックアップなども行います。 また、パソコンに関しては、全社で一括購入して全社員に配ったり、IT資産管理ソフトを使って一括管理したりします。
セキュリティ対策
セキュリティ対策や情報漏えい対策などについては自ら実施するほか、社員教育にも努めます。 セキュリティ対策ソフトを導入するだけではなく、定期的な更新作業が必要であったり、ネットワークの監視を行い、怪しいデータ通信が無いかを監視しておく必要があります。 しっかりと監視をすることで、トラブルを未然に防ぐことができるでしょう。
SaaSやPaas、IaaSなどの導入
基幹システムや情報系システムなどは自社施設内にサーバーなどを用意したり、レンタルサーバーを使ったり、クラウドサービスのPaaSやIaaSなどを利用したりしてシステムを構築します。 また、CRM（Customer Relationship Management 顧客関係管理）システムなどSaaSで提供されており、利用部門が限定されており契約するだけで即利用可能なものは利用部門が独自に導入することがあります。
サポート、ヘルプデスク
ウィルスなどの被害にあった場合の対応をサポートしたり、基幹システムや情報系システムに不慣れな人やトラブルに巻き込まれた人へのサポートしたりします。 ITリテラシーの低い企業では、スマホの使い方やネットに繋がらない・・・などの簡単な問い合わせも多くなります。
ベンダーSEとは
ベンダーSEとは ベンダーSEとは、社外に向けたITサービスを担うSEです。 以下で詳しく見ていきましょう。
所属組織のミッション
ベンダーSEの属する組織のミッションは、お客様のIT化を手助けする活動を通して、自社の売り上げや利益増に貢献することです。
組織の仕事の進め方
このような所属組織のミッションを果たすために、採られる典型的な仕事のやり方について解説していきましょう。 役員がお客様のIT化を支援する事業部や事業本部を牽引し、事業計画に沿って自社の売り上げや利益の拡大を目指します。 どのようなシステムが必要なのかや、現状のビジネス的な問題点や改善策などを提案し、開発や導入にかかるコストを見積もります。 顧客から受注したシステム開発を行うのがベンダーSEの仕事になります。 大きなシステムの場合は、プロジェクトマネージャの指揮の下で複数のSEが分担して開発を進めますが、自社の人員だけではスケジュール的に厳しい場合や、依頼されたシステムについて知見が浅い場合には、協力会社に依頼したり、下請け企業を利用することも多いです。
ベンダーSEの仕事
ベンダーが扱うシステムやソフトウェアを客先に導入し、導入後は運用を支援したり、保守を行ったりします。 このため、 ・客先の要望 ・仕事のやり方 ・現在使っているシステム などを調査します。 特に、これから開発するシステムと、すでに導入されているシステムの間で不整合が起こる場合や、環境の違いからエラーが起こる場合も多く、幅広い知識が必要になるのです。
社内SEについて 「楽しい」や「やめとけ」という意見の背景は？
社内SEについて 「楽しい」や「やめとけ」という意見の背景は？ 社内SEについての意見として「楽しい」という意見が多い反面、「やめとけ」という意見もありますが、その背景には何があるのでしょうか。
「楽しい」という意見の背景
まず「楽しい」という意見の背景を見ていきましょう。
達成感は何事にも代えがたい
システムの新規導入や入れ替えにより、 「今まで悩んでいた現場担当者に笑顔が見られるようなった」 という体験は、何事にも代えがたいです。 特に社内SEの場合は、笑顔にできる相手が 「見ず知らずの他人」 ではなく 「一緒に働く仲間」 です。 また、毎日の様に顔を合わせる人が元気に働く姿が見れるというのは、他社向けの製品を作っているベンダーSEには無い達成感でしょう。
社内SEは発注側で強い立場
社内SEは、社内で利用するシステムをシステム会社に依頼しますが、立場的には「お客様」という立場にあります。 そのため、 ・他社からのプレッシャー ・スケジュールの強要 などといった精神的な辛さは少ないと言われています。 法律的に「○月○日までに対応が完了していないといけない」というケースは稀です。 （消費税増税や働き方改革などに適応したシステムの導入を急ぐケースも多少はあります） それ以外の案件に関しては、もしも導入が遅れたとしても社内の人間に迷惑がかかるだけです。 一方で、システム開発などを行うSEの場合には、お客様に迷惑をかけることになりますから、会社の信用問題にまで発展するケースもあります。 そのため、社内SEは精神的に楽と言われる事が多いのです。
長時間労働や休日勤務が少ない
社内SEの属する情報システム部門は、総務部や経理部などの共通部門の１つとして扱われる事が多く、特別な場合を除き休日勤務や深夜勤務、長時間労働はありません。 これに対して、ベンダーSEの場合は、短納期など発注側に振り回されることが多く、それに合わせて休日勤務や深夜勤務、長時間労働などが多く発生しています。
業務内容は多岐に渡るものの、質問はしやすい環境にある
社内SEは、前述したように社内インフラの整備から社内システムの管理、データのバックアップなど様々な仕事があります。 そのため、仕事の内容は多岐に渡りますが、一方でそれらを導入したメーカーやベンダーに対して質問をすることができるケースが多いです。 例えば、スマホの操作でわからない事が出てくれば、契約しているキャリアに電話をかければ、担当者がいるはずです。 サーバーに関しても、運用監視を代行する事も可能です。 費用との兼ね合いはありますが、仕事を効率的に行ったり、もしもの時にサポートしてもらえる環境を作ることは難しくありません。
「やめとけ」という意見の背景
次に、「やめとけ」という意見の背景を見ていきましょう。
最先端の知識や技術に触れる機会が少ない
社内SEの属する組織のミッションは、会社の抱えている課題を解決することであって、解決さえすれば実現手段は問いません。 最先端の知識や技術にチャレンジするよりも、確実に課題を解決できれば、古い技術でも構いません。 このような環境で仕事をしますから、最先端の知識や技術に触れる機会は少ないです。 特に、歴史の長い企業ほど 「今までこのやり方でやっていたから」 という理由で、新しい技術を現場が受け入れてくれないケースも多いです。
ITスキルを磨く機会が少ない
社内SEは、基本的には社外で制作されたシステムを利用します。 規模が小さなシステムの場合や、昔からシステムを内製している場合は多少ITスキルを磨くことができるかもしれませんが、そうでない場合はスキルアップが難しいです。 私の知り合いの会社も、社内SEが10人いる企業でしたが、プログラムができる人は2人だけでした。 しかも、利用されている言語はかなり古いものです。 どうしても 「別言語に置き換えるには影響範囲を調査するのに時間がかかるし、リスクも高い」 と考えられるため、学べる技術としてはかなり限定されてしまいます。
頑張っても待遇アップに繋がらない
ベンダーSEが所属する組織は直接部門で、ミッションは 「自社の売り上げや利益を上げる」 ことですから、頑張れば待遇アップが期待できます。 また、役員以上の役職に昇進する人は直接部門の出身者が多いです。 一方、社内SEが所属する組織は間接部門と見られ、経理部や総務部、人事部、資材部、知財部などと同列に扱われ、賃金は全社平均的なものです。
転職や独立開業の機会が少ない
ベンダーSEはその経験を丸ごと活かして、別のベンダーや社内SEに転職したり、コンサルタントとして独立したりする人が多いです。 これに対し、社内SEは利用者の立場で深く考えることに慣れている利点を活かしてコンサルサルタントとして独立する人もいます。 しかし、社内SE経験者は他社の社内SEと会話した経験が乏しく、業務知識の細部は所属企業特有で他社では役立たないものが多いため、成功する機会は少ないようです。 前述したように、学べる技術も限定的なため、市場価値が付きにくいとも言われています。
社内SEへの転職や就職を考える際に考慮すべき点
社内SEへの転職や就職を考える際に考慮すべき点 以上は体験談として出された意見でしたが、社内SEとベンダーSEの違いについて大雑把に捉えたもので、傾向を示すものと考えた方が良いでしょう。 実際に、就職や転職を考えるときは、企業によって 「職場のミッション」 「担当業務」 「必要な知識やスキル」 が大きく異なりますので、より細かく見ていく必要があります。
転職先の職場について
社内SEは社内のIT化を担う組織で働きますが、組織構成や具体的な役割は企業によって異なります。 社内のIT化を担う組織は次の3つのタイプに大別されます。 (1)集中型 情報システム部門が本社と事業部を含め会社全体を統括し、システムの共通化を推進する。 (2)折衷型 情報システム部門は全社での統一化が望ましいものだけを担い、事業部や営業部などが独自に必要とするシステムについては事業部や営業部などに配置されている分室に委ねる。 前者の例として、ERPやメール、ワークフローなどがあり、後者の例として生産管理システムや出荷管理システム、CRMなどがあります。 (3)分散型 情報システム部門に直結して情報子会社がある形態です。 情報システム部門は企画・統制機能のみ担い、情報子会社がシステム構築から運用・保守を担います。 情報子会社は、集中型や折衷型で情報システム部門や分室が担っていたシステム構築や運用・保守を担うものです。 外部ベンダーやパートナー企業などとの関係は情報子会社が維持します。
就職や転職先での担当業務について
予算作成、システム開発、システム運用・保守、ヘルプデスクなどのの全ての業務を、一人または情報システム部全体で分担して担当します。 【小規模企業～中小企業】 従業員が数十人以下の小規模企業では、システム専任者を一人配置したり、経理や生産管理、購買業務などの仕事の傍らでシステムを担当させたりする企業もあります。 従業員が100人に近くなると、システム担当を数人配置して情報システム部門として独立させることが多いです。 【中堅企業以上】 従業員が500人以上の企業ではシステム担当者は10人以上になり、 「IT戦略、システム企画」 「基幹システムの構築、運用、保守」 「情報系システムの構築、運用、保守」 「インフラ構築、運用、保守」 「セキュリティ」 などの担当に分かれていることが多いです。 サポートやヘルプデスクの業務は各担当が担当業務の一環として行うことが多いです。 なお、求人は担当業務の人材不足を補うために行われますから、就職や転職の際は担当業務を確認すると良いでしょう。
求められる知識やスキル
【会社の経営・管理・業務全般について、浅くても広い知識】 会社について浅くても広い知識が必要ですので、入社後は習得に努めましょう。 さまざまな部門の方と会話して、現場の声や困りごとを聞いて情報収集したりサポートしたりしますが、話の内容を理解するための基礎的な知識が必要になるからです。 システム導入などで、例えば経理的な深い知識が必要になった場合には、経理部と兼務させて自社の経理部での仕事の進め方を体験させることもあります。 【IT知識やスキルの必要なレベル】 IT知識やスキルについては、 ・システムという観点で業務を理解する能力 ・担当業務によっては何らかのアプリケーションシステムを開発する技術 ・AccessやExcelマクロなどでプログラミングした経験があること などが最低限必要とされる場合が多いです。 なお、大手の流通業や小売業のように 「IT化がコアコンピタンス（競業他社がまねできない核となる能力）」 となっている業界では、一般的なSI企業と同様な業務内容となり、 ・要件定義 ・業務設計 ・システム設計 ・システム開発 ・保守／運用 ・プロジェクトマネジメント などのスキルが求められることもあります。
これから必要とされるIT人材をお探しならAMELAに
これから必要とされるIT人材をお探しならAMELAに 今回は社内SEという仕事についての良し悪しを、経験者の意見から見てきました。 どのような仕事でも良い面と悪い面があるのは当然ですが、自分の将来的なプランを元に良い選択をしてほしいものですね。 AMELAでは、様々な分野に精通したIT人材を育成しています。 ・自社の社内SEの人材のレベルアップをしたい ・今の会社のシステムを新しくしたいが知見が狭い ・システムを内製化に切り替えたい 様々なIT課題があるかと思いますが、まずはAMELAにご相談頂ければと思っています。
