メインコンテンツへ移動

温泉・観光の予約体験を、ゼロから内製で。

CASE STUDY ・ ホテル・宿泊業 ・ YuTrip(仮称)

  • Laravel
  • Node.js
  • MySQL
  • OAuth (Passport)

※ 機密保持のため、企業名・プロジェクト名・システム画面は仮名およびモックに置き換えています。

01CLIENTお客様について

観光・宿泊予約を牽引する、国内有数の「YuTrip」様。

YuTrip様は、温泉宿・日帰り湯・観光スポットの予約を一手に扱う観光・宿泊予約事業者です。利用者は自分で予約でき、電話でオペレーターに相談しながら予約することもできます。

施設・観光地・チケットを一つの基盤でつなぎ、経路の確認から予約・決済・通知までを完結。多様な旅のスタイルに応える予約体験を提供しています。

02CHALLENGE解くべき設計課題

プラットフォームに求められた、4つの構造要件。

  • 予約チャネルを分離すれば、在庫がずれる

    Webと電話を別管理にすれば、二重予約や空室のズレが起き、機会損失につながる。

  • 管理画面を分散すれば、運用が重くなる

    施設・スポット・チケットを別システムにすれば、運用負荷が増え、現場が回らなくなる。

  • 経路情報を欠けば、予約前に離脱する

    アクセス手段が分からなければ、予約直前に離脱し、問い合わせ対応も増える。

  • 処理設計を誤れば、繁忙期に止まる

    連休のアクセス集中を捌けなければ、予約・通知が滞り、信頼を損なう。

03ARCHITECTURE共に築いた構成

予約体験を、4つの領域で「止まらない基盤」へ。

予約・施設・スポット・チケット・利用者を役割ごとに分離し、共通在庫とOAuth認証でつなぐ構成を、ゼロから内製で構築しました。Webと電話の両チャネルが同じ在庫を参照します。

FLAGSHIP 利用者Web予約 宿選び → 経路確認 → 時間選択
FLAGSHIP 利用者Web予約 宿選び → 経路確認 → 時間選択 (実際のデモ画面)
コールセンター 着信を受けながら、Webと同じ在庫で電話予約を確定
コールセンター 着信を受けながら、Webと同じ在庫で電話予約を確定(実際のデモ画面)
Execution10ヶ月期間72人月総工数
  • 領域 01予約コア
    課題

    Webと電話で同じ在庫を扱う必要

    解決策

    共通在庫+OAuthで一元化両チャネルが同じ予約コアを参照

  • 領域 02施設・スポット・チケット管理
    課題

    複数の管理対象を一画面で扱う必要

    解決策

    役割ごとに分離した管理コンソール在庫・観光・チケットを統合運用

  • 領域 03経路・決済・通知連携
    課題

    予約前後の体験を切れ目なくする必要

    解決策

    経路検索→決済→通知を自動連携確定でSMS/メールを自動送信

  • 領域 04繁忙期の安定処理
    課題

    アクセス集中でも止めない必要

    解決策

    キュー+スケジューラで安定処理通知・バッチを非同期で確実に実行

04IMPACT生み出す価値

YuTrip様の「予約体験の成長」が、加速する。

  • 取りこぼしを防ぐ予約基盤。Webと電話が同じ在庫を見るため、二重予約や空室ズレを防げる。
  • 運用を一画面に集約できる。施設・観光・チケットを1つの管理コンソールで運用できる。
  • 予約前の不安を解消できる。経路の所要時間をその場で確認でき、予約への一歩を後押しする。
  • 繁忙期に集中できる。アクセス集中も安定処理で捌け、現場は接客に集中できる。
  • Stakeholder利用者旅行者
    一般的に

    予約と経路確認が別々で手間

    YuTripでは

    経路確認から予約・決済まで一気通貫

    事業インパクト予約完了率の向上
  • Stakeholderオペレーターコールセンター
    一般的に

    電話予約は別台帳で在庫がずれる

    YuTripでは

    Webと同じ在庫からその場で確定

    事業インパクト受付効率の改善
  • Stakeholder施設宿・温泉
    一般的に

    在庫・料金・観光情報が分散管理

    YuTripでは

    1画面で在庫・チケットを統合運用

    事業インパクト運用コストの削減
  • Stakeholder運営事業本部
    一般的に

    繁忙期のアクセス集中で停止リスク

    YuTripでは

    キュー+スケジューラで安定稼働

    事業インパクト事業継続性の確保